規模の大きさも重要
中古住宅を購入したりする場合、リフォームの必要性が出てくることがあります。
しかし、この時点でリフォームの知識が豊富という人は稀でしょう。
リフォームというものは、非常にもめることもあることで、どんな事業者を選ぶかによって大きく変わってきます。
納得できるリフォームをしてもらうためにも、事業者選びは慎重に行わなければいけません。
種類と規模で考える
リフォーム事業者には、いくつかのタイプがあります。
それによって、得意分野も違うため、何でも一緒に依頼すればいいというわけではないことも見えてくるでしょう。
タイプを大別すると、工務店やハウスメーカー、設計事務所のように建てることが専門の事業者と、リフォームなど修繕が専門の業者に分かれます。
その中でも、塗装が専門であったり、配管業者であったりと、専門分野が出てくるのです。
たとえば、機材の交換を主とするのであれば、塗装業者にリフォームを依頼しても意味がないのですから、どんな事業者なのかを知ることが必要といえます。
規模の大きさも重要です。
大きなリフォーム事業者になると、多角的に行えるようになるでしょう。
複数の得意分野を持つようになってきますので、いっぺんに依頼することができるようになります。
得意分野が異なるリフォーム事業者
実際に事業者別に考えてみると、ハウスメーカー系のリフォーム会社は、増改築に強いと考えることができるでしょう。
建築することが中心の事業者ですので、一通りのことはできるはずです。
その反面で、下請け業者を複数使い、多階層になってしまうことがあり、意思疎通がうまくできないことも出てきます。
リフォーム専門の事業者の場合、母体が何かというところに注目するとわかりやすいでしょう。
塗装会社が母体の場合、外壁のリフォームを得意としています。
内装が得意なところや、配管工事が主体のところなどもこれではっきりするでしょう。
最近は、太陽光発電などのシステムを得意とし、外構工事などを同時に行いながらリフォームもするというところもあります。
設計事務所の場合には、本職が設計ですので、細かいリフォームを期待することができるでしょう。
ですが、施工は別会社になりますので、うまく意思が疎通できていないとトラブルになることも出てきます。
最近では、ホームセンターなどもリフォームを請け負っていたりしますが、基本としては小規模なものに終始すると考えるべきです。
こちらも施工は別業者になりますので、管理はだれがするのかをはっきりさせるといいでしょう。
最後にリフォーム事業者を見分けるポイントとして、請負金額に対して、建設業許可を持っているかどうかという点が出てきます。
500万円を超える工事に関しては、建設業許可を取っていないと請け負うことができないのです。
変に分割した見積もりを作ったり、支払いを分割させたりしているような場合には、かなり怪しい事業者だと判断し、依頼を考えることも必要となるでしょう。